一般社団法人日本暗号資産ビジネス協会(JCBA)と一般社団法人ブロックチェーン推進協会(BCCC)が無料オンラインイベント「Go To Next Blockchain」を共催

一般社団法人日本暗号資産ビジネス協会(JCBA)と一般社団法人ブロックチェーン推進協会(BCCC)が無料オンラインイベント「Go To Next Blockchain」を共催

一般社団法人日本暗号資産ビジネス協会(JCBA)と一般社団法人ブロックチェーン推進協会(BCCC)が暗号資産(仮想通貨)とブロックチェーン技術の普及推進と健全な業界育成を目的に無料オンラインイベント「Go To Next Blockchain ~DX・Web3.0・ウィズコロナ時代における暗号資産、ブロックチェーンの可能性~」を共催することを8月19日発表した。

このイベントではウィズコロナという大きな社会課題とも対峙した中で、今までの日本における業界全体の系譜と、これからのブロックチェーンの展望の鍵を握るDX(デジタルトランスフォーメーション)やWeb3.0などのテーマと絡めた議論を各登壇者が展開するとのこと。

このイベントにはJCBAの会長でビットバンク株式会社の代表取締役である廣末紀之(ひろすえのりゆき)氏、BCCCの代表理事でアステリア株式会社の代表取締役社長/CEOである平野洋一郎(ひらの よういちろう)氏、株式会社マネーパートナーズグループの社長室所属でJCBAステーキング部会長である鈴木雄大(すずき ゆうだい)氏、Stake Technologies株式会社CEOである渡辺創太(わたなべ そうた)氏、HashHub共同創業者兼CEOである平野 淳也(ひらの じゅんや)氏が登壇する。

このイベントは9月14日18:00~20:00にオンラインで開催予定。参加は無料となっている。

参加申し込み・イベント詳細情報はこちら

編集:大津賀新也(あたらしい経済)

(images:iStock/nisaul-khoiriyah・SiberianArt・BestForBest)

この記事の著者・インタビューイ

あたらしい経済 編集部

「あたらしい経済」 はブロックチェーン、暗号通貨などweb3特化した、幻冬舎が運営する2018年創刊のメディアです。出版社だからこその取材力と編集クオリティで、ニュースやインタビュー・コラムなどのテキスト記事に加え、ポッドキャストやYouTube、イベント、書籍出版など様々な情報発信をしています。また企業向けにWeb3に関するコンサルティングや、社内研修、コンテンツ制作サポートなども提供。さらに企業向けコミュニティ「Web3 Business Hub」の運営(Kudasaiと共同運営)しています。

これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

「あたらしい経済」 はブロックチェーン、暗号通貨などweb3特化した、幻冬舎が運営する2018年創刊のメディアです。出版社だからこその取材力と編集クオリティで、ニュースやインタビュー・コラムなどのテキスト記事に加え、ポッドキャストやYouTube、イベント、書籍出版など様々な情報発信をしています。また企業向けにWeb3に関するコンサルティングや、社内研修、コンテンツ制作サポートなども提供。さらに企業向けコミュニティ「Web3 Business Hub」の運営(Kudasaiと共同運営)しています。

これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

合わせて読みたい記事

【11/22話題】SECゲンスラー委員長が退任へ、金融庁が暗号資産・ステーブルコイン仲介業の新設検討など(音声ニュース)

米SECゲンスラー委員長が来年1月に退任へ、功績評価の一方で反発や批判も、金融庁、暗号資産・ステーブルコイン仲介業の新設検討=報道、国民・玉木代表が税制改正要望を与党に提出、暗号資産への申告分離課税導入など提案、米裁判所、SECの「ディーラー」定義めぐる訴訟で関連規則を破棄するよう命じる、リミックスポイントが5億円でBTC・DOGE・XRP購入、投資総額30億円に、マスターカードとJPモルガン、ブロックチェーン決済ソリューションを連携 、コインベースが「WBTC」取扱い廃止へ、背景にジャスティン・サンの影響か、2019年のアップビットのハッキングは北朝鮮ハッカー関与か、韓国警察が特定、米ドルステーブルコイン「FDUSD」、スイに対応開始、Injective、オンチェーンAIエージェントSDK「iAgent」リリース

Sponsored

ビットワイズ、「ソラナ現物ETF」を上場申請

米暗号資産(仮想通貨)運用会社ビットワイズ(Bitwise)が、ソラナ(Solana)を基盤とするETF(上場投資信託)の上場申請を、米国証券取引委員会(SEC)に提出したと11月21日発表した。なおこの申請は、株式取引所シーボーBZX取引所(Cboe BZX exchange)を通じて行われたとのこと。またビットワイズは発表上で同商品についてETP(上場取引型金融商品)と記載している

マスターカードとJPモルガン、ブロックチェーン決済ソリューションを連携

米決済大手マスターカード(Mastercard)のマルチトークン・ネットワーク(MTN)が、米銀行大手JPモルガン(JP Morgan)のブロックチェーン基盤決済システム「キネクシスデジタルペイメント(Kinexys Digital Payments)※旧オニキス(Onyx)」と連携したと11月21日発表した