「SuperRare」が独自トークン発行、分散化促進へ
NFTマーケットプレイスであるスーパーレア（SuperRare）がプラットフォームの分散化を進めるために独自トークンであるRAREトークンを発行することを8月18日に発表した。
スーパーレアはNFTアート作品の発行と売買を行うことができるマーケットプレイスである。2018年のローンチから現在までの総販売額は9,000万ドル（約98億円）を突破しているとのこと。
スーパーレアによると、これまでスーパーレアのガバナンスはコア開発チームによって行われていたが、今後はRAREトークンホルダーの投票に基づいて意思決定が行われるようになるとのこと。
RAREトークンは初期段階で10億枚発行され、事前に決められた割り当てに基づいて配布されるとのこと。割り当ての内訳は、これまでスーパーレアを発展させてきたアーティストやコレクターに15％、コミュニティの金庫に40％、開発チームに25.5％、投資家に14.5％、将来の貢献者への予約として5％となっている。
RAREトークンホルダーはスーパーレアDAO（SuperRare DAO）と呼ばれるコミュニティを形成し、株式会社の株主のように、スーパーレアネットワークに関する提案やコミュニティの金庫の支出先の決定などに投票を行うほか、コミュニティの金庫を管理するレア・ガバナンス評議会のメンバーの選出も行うとのことだ。
初期のガバナンス評議会メンバーは、SuperRare Labs社のCEO兼共同設立者であるジョン・クレイン（John Crain）氏、スーパーレアで活躍するアーティストのピンダール・ヴァン・アルマン（Pindar Van Arman）氏などが明らかになっている。
スーパーレアの開発チームは、RAREトークンを発行することでスーパーレアをより分散化させ、コミュニティ主導のプロジェクトであるスーパーレア2.0へ進化させることを目指しているとのこと。
スーパーレア2.0では、RAREトークンの発行に加えて、新たにスーパーレアスペース（SuperRare Spaces）と呼ばれるアートギャラリーのような仕組みを取り入れるとのこと。アート作品のキュレーターは自らのスペースにアーティストを招待することで、独自の価値基準に基づいたストアを展開することができるようになるとのこと。
これによりキュレーターはスペースでの売上の一部を手数料として得ることができ、アーティストは自身の作品のプロモーションに労力を割かなくて済むようになるとのことだ。
参考：SuperRare
デザイン：一本寿和
images：iStocks/artacet