国際オリンピック委員会(IOC)がNFT販売発表、アニモカと共同で、ブロックチェーンはFlow

国際オリンピック委員会(IOC)がNFTの販売発表

国際オリンピック委員会 (IOC)とAnimoca Brands(アニモカブランズ)の子会社であるnWay(nウェイ)が、共同でオリンピックをモチーフにしたピンバッジのNFTの販売及び、それを用いたビデオゲームの開発をし、新たなデジタルエンターテイメントサービスを開始することを6月3日発表した。

リリースによるとNFTオリンピックピンは、コレクションおよび交換可能なオリンピックピンのデジタル版として、6月17日よりnWayPlay.comで配信・販売されるとのこと。

またNFTオリンピックピンの販売後にはnWayPlayマーケットプレイスが開始され、ピンバッジ所有者から直接購入できるようになるとのこと。

さらに2022年の冬季オリンピック北京大会に向けてオリンピックをテーマにしたリアルタイムの対戦型ビデオゲームがローンチ予定で、そのゲームをプレイすることでピンバッジの獲得が無料で行えるとのことだ。

なおnWayPlayマーケットプレイスにはダッパーラボ(Dapper Labs)開発のブロックチェーン「フロウ(Flow)」が採用される。

https://twitter.com/flow_blockchain/status/1400513281358323714

IOCテレビ マーケティングサービスのマネージングディレクターであるティモ・ルンメ(Timo Lumme)氏はリリースにて「元々オリンピックピンは、アスリートや審判員、職員を識別するための手段として配布されていましたが、過去125年の間に、アスリートからイベントスタッフ、ジャーナリスト、観客がオリンピック村やそれ以外の場所でも、ピン集めや交換することが、オリンピックの伝統になりました。

本日の発表は、この伝統が自然な進化を遂げたのであり、オリンピック アジェンダ2020+5と、新しいデジタル技術を取り入れたことでオリンピックの価値を広め、ファンとの直接的な関係を深めるというIOCのデジタル戦略に沿ったものです。今では、全く新しい方法でも大会の興奮を味わうことができ、オリンピックの伝統のピンをデジタルで所有することができるようになりました」と説明している。

おすすめ記事:特集「NFT大解剖」

特集「NFT大解剖」

この記事の著者・インタビューイ

大津賀新也

「あたらしい経済」編集部
記者・編集者
ブロックチェーンに興味を持ったことから、業界未経験ながらも全くの異業種から幻冬舎へ2019年より転職。あたらしい経済編集部では記事執筆の他、音声収録・写真撮影も担当。

「あたらしい経済」編集部
記者・編集者
ブロックチェーンに興味を持ったことから、業界未経験ながらも全くの異業種から幻冬舎へ2019年より転職。あたらしい経済編集部では記事執筆の他、音声収録・写真撮影も担当。

合わせて読みたい記事

【11/15話題】DMM CryptoのSeamoon Protocolが中止、FBIがポリマーケットCEO宅を捜索など(音声ニュース)

DMMのweb3事業「Seamoon Protocol」がプロジェクト中止、フランクリン・テンプルトン、「オンチェーン米国政府マネーファンド」をイーサリアムに展開、FBIが「ポリマーケット」CEO宅を家宅捜索、携帯電話や電子機器を押収、英レボリュート、暗号資産取引プラットフォーム「Revolut X」をEU30カ国に拡大、テザー、幅広い資産のトークン化プラットフォーム「Hadron by Tether」提供開始、コインベースがユートピアラボ買収、「Coinbase Wallet」のオンチェーン決済機能拡充へ、イーサL2「リネア」、ガバナンス分散化に向け非営利団体を設立、LINEA発行へ、イーサリアム研究者、コンセンサス層の再設計で「Beam Chain」提案

Sponsored

イーサL2「リネア」、ガバナンス分散化に向け非営利団体を設立、LINEA発行へ

イーサリアム(Ethereum)レイヤー2(L2)スケーリングソリューション「リネア(Linea)」が、同ネットワークをサポートするスイス拠点の非営利団体「リネアアソシエーション(Linea Association)」の設立と、2025年第1四半期にガバナンストークンLINEAの発行予定を11月13日発表した