a16z crypto、ゼロ知識証明を用いたソリューション「Jolt」リリース

a16z cryptoがゼロ知識証明を用いたソリューション公開

米大手ベンチャーキャピタル「アンドリーセン・ホロウィッツ(Andreessen Horowitz:a16z)」のweb3関連投資部門a16z cryptoが、ゼロ知識証明(zkp:zero knowledge proof)を用いたソリューション「ジョルト(Jolt)」のリリースを4月9日発表した。

「ジョルト」では、証明者が指定されたコンピュータープログラムを正しく実行したことを証明できるSNARK(Succinct Non-interactive ARguments of Knowledge)技術「zkVM(ゼロ知識仮想マシン)」が基盤になっているという。

これによりクリプト(暗号資産・ブロックチェーンの総称)に関する深い知識が無くても、コンピュータプログラムを作成できる人であれば誰でもSNARKを使用できるとのこと。

発表によると基本的にSNARKは、計算を証明する上で膨大なリソースを消費している為、同技術を採用する際のコストが高額になるという課題があるという。仮に、計算の実行に1ドルかかる際、その計算が正しく実行されたことを証明する為にSNARKを採用したことで、何百万ドルも費用がかかる可能性があるとのこと。

しかし「ジョルト」で採用されている「zkVM」により、処理速度の高速化やセキュリティ向上に加え、開発者にとって拡張が容易で監査が簡単になっているとのこと。

a16zは昨年12月、2024年にクリプト業界に期待することの1つにSNARKをあげていた。

コストやネットワークのスケーラビリティの点で限界があった計算ワークロードを検証する戦略が、SNARKの技術によって解決する使えるものになってきている為、SNARKによる計算効率の向上により、社会的に大きな利益をもたらす多くのユースケースが生まれるとのこと。

関連ニュース

参考:a16z
images:iStocks/Ket4up

関連するキーワード

この記事の著者・インタビューイ

一本寿和

「あたらしい経済」編集部
記事のバナーデザインを主に担当する他、ニュースも執筆。
「あたらしい経済」で学んだことを活かし、ブロックチェーン・NFT領域のバーチャルファッションを手がけるブランド「JAPAN JACKET」を2021年10月より共同創業。

「あたらしい経済」編集部
記事のバナーデザインを主に担当する他、ニュースも執筆。
「あたらしい経済」で学んだことを活かし、ブロックチェーン・NFT領域のバーチャルファッションを手がけるブランド「JAPAN JACKET」を2021年10月より共同創業。

合わせて読みたい記事

【4/4話題】イーサリアム「Pectra」メインネット実装は5/7に、米下院がステーブルコイン規制「STABLE法」可決など(音声ニュース)

ブロックチェーン・仮想通貨(暗号資産)・フィンテックについてのニュース解説を「あたらしい経済」編集部が、平日毎日ポッドキャストでお届けします。Apple Podcast、Spotify、Voicyなどで配信中。ぜひとも各サービスでチャンネルをフォロー(購読登録)して、日々の情報収集にお役立てください。

Sponsored

米SEC、フィデリティのステーキング対応「ソラナ(SOL)現物ETF」の上場申請を受理

米証券取引委員会(SEC)が、米証券取引所シーボーBZX取引所(Cboe BZX exchange)によって提出された、暗号資産(仮想通貨)ソラナ(SOL)の現物価格に連動するETF(上場投資信託)「フィデリティ・ソラナ・ファンド(Fidelity Solana Fund)」の上場および取引に関する提案書を受理した。SECが4月3日に公表している

ブラックロック、英国で暗号資産事業者の登録完了

米資産運用大手ブラックロック(BlackRock)の英国部門であるブラックロックインターナショナル(BlackRock International)が、英国の規制当局である金融行為監督機構(Financial Conduct Authority:FCA)から、暗号資産(仮想通貨)事業者としての登録承認を4月1日付で受けた。登録情報はFCAの公式サイトで確認できる