音声配信「stand. fm」がNFTプロフィール機能公開、イーサリアムのみ対応

stand.fmがNFTプロフィール機能公開

音声配信プラットフォームの「stand.fm(スタンドエフエム)」が「NFTプロフィール機能」を12月22日発表した。

ユーザー保有のNFTに紐付いた画像が、同プラットフォームでプロフィール画像として設定が出来るようになったとのこと。

なお、このようなプロフィールへのNFT画像の設定は、すでにツイッター(Twitter)が一部ユーザーに対応している機能だ。なおNFTを設定したアイコンの枠は、ツイッターと同様に、六角形になるようだ。

この機能は、イーサリアムブロックチェーン上で発行されたNFTのみが対応で、NFTに紐づけられたJPEGとPNGの静止画像がプロフィールに設定できるとのこと。

「スタンドエフエム」アプリのプロフィール編集画面で「写真を変更」をタップして「NFTを選択」を選択。プロフィールに設定したいNFTを保有するウォレットを接続することで設定できる。

国内の他社のプロフィール画像のNFT対応事例としては、LINEも今月12月にLINEブロックチェーン上で発行されたNFTに設定できる機能を提供開始している。なおLINEのこの機能は、イーサリアム(ETH)やポリゴン(MATIC)などパブリックブロックチェーンで発行されたNFTに関しては設定することができない。

NFTとは

「NFT(Non Fungible Token:ノンファンジブル・トークン)」とは、代替が不可能なブロックチェーン上で発行されたトークンを指す。NFTの規格で発行されたトークンは、そのトークン1つ1つで個別の価値を持つ。そのためNFTを画像や映像などのデジタルデータと紐付けることで、デジタルデータの個別の価値を表現することに活用されている。

なおNFTという言葉は現在幅広く活用されており、活用するブロックチェーンやマーケットプレイスの種類によって、その機能や表現できる価値が異なる可能性があることには留意が必要だ。

関連ニュース

LINEのプロフィールアイコンがNFT対応、正式版が提供開始

ツイッター、NFTをプロフィール画像にする機能を一部ユーザーへ提供

デジタルスニーカーゲーム「Aglet」がLINE Blockchain上で開発へ、国内ファッションブランドとの連携も

BitgateでXRP・BCH・ETC・XLM上場へ、「Himalaya Japan」に社名変更も

福岡RKB毎日放送がTV放送音声でNFT配布へ、アスター(ASTR)利用で

参考:スタンドエフエム
デザイン:一本寿和
images:iStocks/M-A-U

関連するキーワード

この記事の著者・インタビューイ

大津賀新也

「あたらしい経済」編集部
記者・編集者
ブロックチェーンに興味を持ったことから、業界未経験ながらも全くの異業種から幻冬舎へ2019年より転職。あたらしい経済編集部では記事執筆の他、音声収録・写真撮影も担当。

「あたらしい経済」編集部
記者・編集者
ブロックチェーンに興味を持ったことから、業界未経験ながらも全くの異業種から幻冬舎へ2019年より転職。あたらしい経済編集部では記事執筆の他、音声収録・写真撮影も担当。

合わせて読みたい記事

【11/22話題】SECゲンスラー委員長が退任へ、金融庁が暗号資産・ステーブルコイン仲介業の新設検討など(音声ニュース)

米SECゲンスラー委員長が来年1月に退任へ、功績評価の一方で反発や批判も、金融庁、暗号資産・ステーブルコイン仲介業の新設検討=報道、国民・玉木代表が税制改正要望を与党に提出、暗号資産への申告分離課税導入など提案、米裁判所、SECの「ディーラー」定義めぐる訴訟で関連規則を破棄するよう命じる、リミックスポイントが5億円でBTC・DOGE・XRP購入、投資総額30億円に、マスターカードとJPモルガン、ブロックチェーン決済ソリューションを連携 、コインベースが「WBTC」取扱い廃止へ、背景にジャスティン・サンの影響か、2019年のアップビットのハッキングは北朝鮮ハッカー関与か、韓国警察が特定、米ドルステーブルコイン「FDUSD」、スイに対応開始、Injective、オンチェーンAIエージェントSDK「iAgent」リリース

Sponsored

ビットワイズ、「ソラナ現物ETF」を上場申請

米暗号資産(仮想通貨)運用会社ビットワイズ(Bitwise)が、ソラナ(Solana)を基盤とするETF(上場投資信託)の上場申請を、米国証券取引委員会(SEC)に提出したと11月21日発表した。なおこの申請は、株式取引所シーボーBZX取引所(Cboe BZX exchange)を通じて行われたとのこと。またビットワイズは発表上で同商品についてETP(上場取引型金融商品)と記載している

マスターカードとJPモルガン、ブロックチェーン決済ソリューションを連携

米決済大手マスターカード(Mastercard)のマルチトークン・ネットワーク(MTN)が、米銀行大手JPモルガン(JP Morgan)のブロックチェーン基盤決済システム「キネクシスデジタルペイメント(Kinexys Digital Payments)※旧オニキス(Onyx)」と連携したと11月21日発表した