FTX、「Frax Share(FXS)」と「Sperax(SPA)」上場へ

FTXにFXS、SPA上場へ

暗号資産(仮想通貨)デリバティブ取引所FTXで、暗号資産フラックスシェア:Frax Share(FXS)とスピアラックス:Sperax(SPA)が上場することが3月23日分かった。またFXSについては、DEX(分散型取引所)パーペチュアルプロトコル(Perpetual Protocol)を動かすためのトークン「PERP」との先物ペア取引も開始される予定だ。

なおFTXでは19日にC2X(CTX)の上場が発表されており、今回のFXSとSPAは3月で8・9銘柄目の取り扱いとなる。

発表によると、FXSとSPAは3月24日14時(UTC:世界協定時)より取引が開始される予定で、取引ペアは FXS/USD、SPA/USDとなっている。

フラックスファイナンス(Frax Finance)は、Frax Share(FXS)とFRAXステーブルコインといったデュアルトークンシステムを開発している。FXSは手数料、シニョリッジ収入、余剰担保を通じて価値を生み出すガバナンストークンとして機能している。またFRAXは、米ドルとソフトペッグしているステーブルコインとなっている。

FXSは現在、暗号資産取引所であるバイナンス(Binance)やクーコイン(KuCoin)、ゲート(Gate.io)、エムイーエックスシー(MEXC)などの暗号資産取引所の他、ユニスワップV2(Uniswap V2)やスシスワップ(Sushiswap)などの分散型取引所(DEX)で取り扱われている。なお時価総額は約346億円となっている(3/24 コインマーケットキャップ調べ)。

SPAは、イーサリアム(Ethereum)のレイヤー2「アービトラム(Arbitrum)」チェーン初のステーブルコイン。独自ステーブルコインUSDsを発行している。またネイティブトークンのFXSは、Frax Shareのガバナンストークンとして機能している。

なおSPAは、ゲート(Gate.io)、フォビグローバル(Huobi Global)、エムイーエックスシー(MEXC)などの暗号資産取引所の他、ユニスワップV3(Uniswap V3)といった分散型取引所(DEX)で取り扱われている。時価総額は約196億円となっている(3/24 コインマーケットキャップ調べ)。

関連ニュース

FTXがオーストラリアで事業展開、「FTXオーストラリア」設立

FTX、米金融アプリ「Dave」へ約120億円出資

FTX、韓Com2uSのゲームプラットフォーム関連「C2X(CTX)」が上場

大阪なおみ「FTX」のアンバサダーと株主に、報酬は暗号資産で

FTXがAZA Financeと提携、アフリカでWeb3拡大に向け

参考:FTX1FTX2
デザイン:一本寿和
images:iStocks/Ninja-Studio

この記事の著者・インタビューイ

一本寿和

「あたらしい経済」編集部
記事のバナーデザインを主に担当する他、ニュースも執筆。
「あたらしい経済」で学んだことを活かし、ブロックチェーン・NFT領域のバーチャルファッションを手がけるブランド「JAPAN JACKET」を2021年10月より共同創業。

「あたらしい経済」編集部
記事のバナーデザインを主に担当する他、ニュースも執筆。
「あたらしい経済」で学んだことを活かし、ブロックチェーン・NFT領域のバーチャルファッションを手がけるブランド「JAPAN JACKET」を2021年10月より共同創業。

合わせて読みたい記事

【11/22話題】SECゲンスラー委員長が退任へ、金融庁が暗号資産・ステーブルコイン仲介業の新設検討など(音声ニュース)

米SECゲンスラー委員長が来年1月に退任へ、功績評価の一方で反発や批判も、金融庁、暗号資産・ステーブルコイン仲介業の新設検討=報道、国民・玉木代表が税制改正要望を与党に提出、暗号資産への申告分離課税導入など提案、米裁判所、SECの「ディーラー」定義めぐる訴訟で関連規則を破棄するよう命じる、リミックスポイントが5億円でBTC・DOGE・XRP購入、投資総額30億円に、マスターカードとJPモルガン、ブロックチェーン決済ソリューションを連携 、コインベースが「WBTC」取扱い廃止へ、背景にジャスティン・サンの影響か、2019年のアップビットのハッキングは北朝鮮ハッカー関与か、韓国警察が特定、米ドルステーブルコイン「FDUSD」、スイに対応開始、Injective、オンチェーンAIエージェントSDK「iAgent」リリース

Sponsored

ビットワイズ、「ソラナ現物ETF」を上場申請

米暗号資産(仮想通貨)運用会社ビットワイズ(Bitwise)が、ソラナ(Solana)を基盤とするETF(上場投資信託)の上場申請を、米国証券取引委員会(SEC)に提出したと11月21日発表した。なおこの申請は、株式取引所シーボーBZX取引所(Cboe BZX exchange)を通じて行われたとのこと。またビットワイズは発表上で同商品についてETP(上場取引型金融商品)と記載している

マスターカードとJPモルガン、ブロックチェーン決済ソリューションを連携

米決済大手マスターカード(Mastercard)のマルチトークン・ネットワーク(MTN)が、米銀行大手JPモルガン(JP Morgan)のブロックチェーン基盤決済システム「キネクシスデジタルペイメント(Kinexys Digital Payments)※旧オニキス(Onyx)」と連携したと11月21日発表した