BIG BANGやBLACKPINK所属事務所「YG」、バイナンスと提携。BSCでゲーム開発も

YGエンターテインメントが暗号資産取引所大手バイナンスと提携

大手暗号資産(仮想通貨)取引所バイナンス(Binance)が、韓国の大手芸能プロダクションのYGエンターテインメント(YG Entertainment Inc.)と戦略的パートナーシップを締結したことが2月8日分かった。この提携によりYGのIPを活用したNFTやゲームを展開するようだ。

YGエンターテインメントは、BIG BANGやBLACKPINK、WINNER、iKONらが所属するプロダクションで、SMエンターテインメントとJYPエンターテインメントと並ぶ韓国三大芸能事務所に挙げられている。

発表によるとこの提携によりバイナンスはNFTプラットフォーム「BinanceNFT」をはじめとしたインフラを提供し、YGはNFTコンテンツを販売するとのことだ。

また両社は、バイナンスの独自ブロックチェーンであるバイナンススマートチェーン(Binance Smart Chain:BSC)を基盤にしたゲーム開発やメタバース構築も計画しているという。

なお昨年にも韓国の芸能プロダクションがブロックチェーン企業と提携する事例があった。

BTS(防弾少年団)の所属事務所であるハイブ(HYBE)と、韓国の暗号資産取引所アップビット(Upbit)を運営するドゥナム(Dunamu)は昨年11月、戦略的パートナシップを提携しNFT事業を展開する合弁会社を設立した。

またBTOB(ビートゥービー)やPENTAGON(ペンタゴン)、(G)I-DLE(ジー・アイドゥル)が所属するキューブ・エンターテインメント(CUBE Entertainment)は同じく11月に、香港拠点のNFTゲーム開発企業アニモカ・ブランズ(Amimoca Brands)と音楽に関するメタバース構築に向け合弁会社を設立することを発表している。

NFTとは

「NFT(Non Fungible Token:ノンファンジブル・トークン)」とは、代替が不可能なブロックチェーン上で発行されたトークンを指す。NFTの規格で発行されたトークンは、そのトークン1つ1つで個別の価値を持つ。そのためNFTを画像や映像などのデジタルデータと紐付けることで、デジタルデータの個別の価値を表現することに活用されている。

なおNFTという言葉は現在幅広く活用されており、活用するブロックチェーンやマーケットプレイスの種類によって、その機能や表現できる価値が異なる可能性があることには留意が必要だ。

関連ニュース

アニモカブランズ、韓国芸プロのCUBEとメタバース構築で合弁会社設立へ

BTS所属事務所HYBEとUpbit、NFT事業の合弁会社設

参考:バイナンス
デザイン:一本寿和
images:iStocks/pgraphis

この記事の著者・インタビューイ

大津賀新也

「あたらしい経済」編集部
記者・編集者
ブロックチェーンに興味を持ったことから、業界未経験ながらも全くの異業種から幻冬舎へ2019年より転職。あたらしい経済編集部では記事執筆の他、音声収録・写真撮影も担当。

「あたらしい経済」編集部
記者・編集者
ブロックチェーンに興味を持ったことから、業界未経験ながらも全くの異業種から幻冬舎へ2019年より転職。あたらしい経済編集部では記事執筆の他、音声収録・写真撮影も担当。

合わせて読みたい記事

【4/18話題】NTTデータとセキュリタイズJPのデジタル証券プラットフォーム、a16zがLayerZeroのZROを取得など(音声ニュース)

ブロックチェーン・仮想通貨(暗号資産)・フィンテックについてのニュース解説を「あたらしい経済」編集部が、平日毎日ポッドキャストでお届けします。Apple Podcast、Spotify、Voicyなどで配信中。ぜひとも各サービスでチャンネルをフォロー(購読登録)して、日々の情報収集にお役立てください。

Sponsored

a16z、登録投資顧問に対する「暗号資産カストディ規則」見直し提言

米大手ベンチャーキャピタルのアンドリーセン・ホロウィッツ(Andreessen Horowitz:a16z)は、登録投資顧問(Registered Investment Adviser:RIA)が暗号資産(仮想通貨)を直接カストディ(自己保管)できるようにするため、米証券取引委員会(SEC)に対してカストディ・ルールの見直しを求める書簡を、4月9日に提出した

香港SFC、ChinaAMCの「イーサリアム現物ETF」にステーキング機能承認

香港証券先物委員会(SFC)が、中国資産運用会社チャイナアセットマネジメント(ChinaAMC)が運用する暗号資産(仮想通貨)イーサリアム(ETH)の現物価格に連動するETF(上場投資信託)について、ステーキング機能の提供を承認した。ステーキング業務を担う暗号資産取引所OSLデジタル証券(OSL)が4月16日に発表した