彫刻家のパブリックアートがNFTに、名和晃平「White Deer (Oshika)」をTRiCERAが販売へ

名和晃平の「White Deer (Oshika)」がNFTに

現代アートのグローバルマーケットプレイス事業を展開するTRiCERA(トライセラ)が、彫刻家・名和晃平氏の彫刻作品「White Deer (Oshika)」のNFTを販売することが分かった。

「White Deer (Oshika)」は、日本古来の神話の中で描かれる「神鹿(しんろく)」を現代の技術を用いて再解釈した名和氏の彫刻作品。宮城県石巻を舞台に開催された総合芸術祭「Reborn-Art Festival 2017」にて発表され、鹿が多く生息する牡鹿半島の荻浜地区に設置されている、全長6メートルを超えるパブリックアートだ。

この作品「White Deer (Oshika)」の原盤の3Dデータ(.objファイル)と、コンセプトムービー(.mp4ファイル)、ドキュメントムービー(.mp4ファイル)を含むデータパッケージがNFTとして販売されるとのこと。

このNFTは11月12日22時から19日22時までの期間、「NFT “White Deer” 特設サイト」にてオークション形式で販売される予定だ(日本時間)。

なお現在アート作品のNFT化は多くみられるが、TRiCERAによるとパブリックアートのNFT化は世界発の事例とのこと。

「あたらしい経済」編集部がTRiCERAに取材したところ、このNFTがミント(鋳造/発行)されるブロックチェーンは「Ethereum on Zora Protocol(Zoraプロトコル上のイーサリアム)」とのこと。決済はイーサリアムのみとなる。

なおTRiCERAは今年4月に、NFTマーケットプレイスを運営するZora及び、ブロックチェーンソフトウェア企業Curvegridと技術パートナーシップを締結し、TRiCERAのマーケットプレイスにNFT取引機能を統合することを発表していた。今回のプロジェクトはその両社の技術協力のもと実施されるとのことだ。

TRiCERAでは今回の取り組みで、アーティストと共に現実と仮想の世界を横断するパブリックアートの新しい形を探求していくとしている。

なお今回の取り組みに関して名和晃平氏は以下のようにコメントしている。

「今回の取り組みは新しい時代を迎えた私たちにとって、パブリックアートとは何か、社会彫刻が持つ意味とは何か、という問いかけでもあります。芸術祭やアートスペースがつくられる時、さまざまなプレッシャーと限られた予算のなかでアーティストは可能な限りの挑戦をします。その場その時にしか生まれ得ない奇跡の塊のような作品たちを、どのように維持管理し次世代に繋ぐのかと考えた時、NFTの持つ社会的な意義や役割が見えてきました」

また株式会社TRiCERA代表取締役の井口泰氏は以下のようにコメントしている。

「日本でも有数のアーティストである名和氏と今回の取り組みを発表できることは非常に光栄に感じております。TRiCERAはNFTの持つ無限の可能性を信じると共にどのように現代アートに取り入れるかを長い間議論しておりました。名和氏との対話の中でこのプロジェクトが生まれ、社会的に大きな意義があるプロジェクトとなったと思います」

なおプロジェクトは、石巻市との協議により2027年まで期間限定で展示することが予定されている「White Deer (Oshika)」 が、荻浜の地に恒久設置されることを目標としており、売り上げの一部はReborn-Art Festival実行委員会に寄付され、作品の維持管理の資金に充てられるとのことだ。

特設サイトより

フランス・ルーヴル美術館ピラミッド内にて彫刻作品「Throne」 の特別展示や、Christian Diorとのコラボなど、世界で活躍する日本人彫刻家の名和氏のパブリックアートをNFT化の取り組みが、世界にどのように評価されるのか楽しみだ。

NFTとは

「NFT(Non Fungible Token:ノンファンジブル・トークン)」は代替が不可能なブロックチェーン上で発行されたトークンを指す。NFTの規格で発行されたトークンは、そのトークン1つ1つで個別の価値を持つ。そのためNFTを画像や映像などのデジタルデータと紐付けることで、デジタルデータの個別の価値を表現することに活用されている。 なおNFTという言葉は現在幅広く活用されており、活用するブロックチェーンやマーケットプレイスの種類によって、その機能や表現できる価値が異なる可能性があることには留意が必要だ。

 

参考:NFT “White Deer” 特設サイト

関連するキーワード

この記事の著者・インタビューイ

設楽悠介

「あたらしい経済」編集長/幻冬舎コンテンツビジネス局局長
幻冬舎でブロックチェーン/暗号資産専門メディア「あたらしい経済」を創刊。同社コンテンツビジネス局で電子書籍事業や新規事業を担当。幻冬舎コミックスの取締役兼務。「Fukuoka Blockchain Alliance」ボードメンバー。福岡県飯塚市新産業創出産学官連携協議会委員。ポッドキャスターとして、Amazon Audible original番組「みんなのメンタールーム」や、SpotifyやAppleにてweb3専門番組「EXODUS」や「あたらしい経済ニュース、ビジネス系番組「二番経営」等を配信中。著書『畳み人という選択』(プレジデント社)。

「あたらしい経済」編集長/幻冬舎コンテンツビジネス局局長
幻冬舎でブロックチェーン/暗号資産専門メディア「あたらしい経済」を創刊。同社コンテンツビジネス局で電子書籍事業や新規事業を担当。幻冬舎コミックスの取締役兼務。「Fukuoka Blockchain Alliance」ボードメンバー。福岡県飯塚市新産業創出産学官連携協議会委員。ポッドキャスターとして、Amazon Audible original番組「みんなのメンタールーム」や、SpotifyやAppleにてweb3専門番組「EXODUS」や「あたらしい経済ニュース、ビジネス系番組「二番経営」等を配信中。著書『畳み人という選択』(プレジデント社)。

合わせて読みたい記事

【11/22話題】SECゲンスラー委員長が退任へ、金融庁が暗号資産・ステーブルコイン仲介業の新設検討など(音声ニュース)

米SECゲンスラー委員長が来年1月に退任へ、功績評価の一方で反発や批判も、金融庁、暗号資産・ステーブルコイン仲介業の新設検討=報道、国民・玉木代表が税制改正要望を与党に提出、暗号資産への申告分離課税導入など提案、米裁判所、SECの「ディーラー」定義めぐる訴訟で関連規則を破棄するよう命じる、リミックスポイントが5億円でBTC・DOGE・XRP購入、投資総額30億円に、マスターカードとJPモルガン、ブロックチェーン決済ソリューションを連携 、コインベースが「WBTC」取扱い廃止へ、背景にジャスティン・サンの影響か、2019年のアップビットのハッキングは北朝鮮ハッカー関与か、韓国警察が特定、米ドルステーブルコイン「FDUSD」、スイに対応開始、Injective、オンチェーンAIエージェントSDK「iAgent」リリース

Sponsored

ビットワイズ、「ソラナ現物ETF」を上場申請

米暗号資産(仮想通貨)運用会社ビットワイズ(Bitwise)が、ソラナ(Solana)を基盤とするETF(上場投資信託)の上場申請を、米国証券取引委員会(SEC)に提出したと11月21日発表した。なおこの申請は、株式取引所シーボーBZX取引所(Cboe BZX exchange)を通じて行われたとのこと。またビットワイズは発表上で同商品についてETP(上場取引型金融商品)と記載している

マスターカードとJPモルガン、ブロックチェーン決済ソリューションを連携

米決済大手マスターカード(Mastercard)のマルチトークン・ネットワーク(MTN)が、米銀行大手JPモルガン(JP Morgan)のブロックチェーン基盤決済システム「キネクシスデジタルペイメント(Kinexys Digital Payments)※旧オニキス(Onyx)」と連携したと11月21日発表した