バイナンスの現物取引システムが処理速度10倍の大幅アップグレード

バイナンスの現物取引システムが処理速度10倍の大幅アップグレード

暗号資産(仮想通貨)取引所バイナンス(Binance)が現物取引システムのアップグレードを完了したことを6月28日発表した。

バイナンスのCEOであるChangpeng Zhao(CZ)氏のTwitterによると、今回のアップグレードではシステムのコードを1から書き直し、旧バージョンと比較して10倍程度の処理速度を実現できるようになったとのことだ。

またCZ氏はAPIトレードのレイテンシー(遅延)に関するデータも公開している。そのデータによるとアップグレード前後でレイテンシーがほとんど無くなっていることが確認できる。

編集部のコメント

バイナンスは世界最大級の暗号資産取引所です。今年に入って韓国イギリスでの取引所開設を発表したほか、4月には独自のマイニングプール「Binance Pool」を立ち上げるなど、着々とその規模を拡大し続けています。

ちなみにバイナンスでは慈善団体の「バイナンス チャリティ財団(Blockchain Charity Foundation)」を通じて、 過去にはオーストラリアの森林火災、フランス・パリのノートルダム大聖堂の火災被害に対して暗号資産を寄付する取り組みを行っています。また日本で発生した西日本豪雨被害や、沖縄首里城の火災被害に対しても寄付活動を行っています。

コメント:小俣淳平(あたらしい経済)

(images:iStock/LuckyStep48)

この記事の著者・インタビューイ

あたらしい経済 編集部

「あたらしい経済」 はブロックチェーン、暗号通貨などweb3特化した、幻冬舎が運営する2018年創刊のメディアです。出版社だからこその取材力と編集クオリティで、ニュースやインタビュー・コラムなどのテキスト記事に加え、ポッドキャストやYouTube、イベント、書籍出版など様々な情報発信をしています。また企業向けにWeb3に関するコンサルティングや、社内研修、コンテンツ制作サポートなども提供。さらに企業向けコミュニティ「Web3 Business Hub」の運営(Kudasaiと共同運営)しています。 これから「あたらしい経済」時代を迎える すべての個人 に、新時代をサバイバルするための武器を提供する、全くあたらしいWEBメディア・プロジェクトです。

合わせて読みたい記事

【11/15話題】DMM CryptoのSeamoon Protocolが中止、FBIがポリマーケットCEO宅を捜索など(音声ニュース)

DMMのweb3事業「Seamoon Protocol」がプロジェクト中止、フランクリン・テンプルトン、「オンチェーン米国政府マネーファンド」をイーサリアムに展開、FBIが「ポリマーケット」CEO宅を家宅捜索、携帯電話や電子機器を押収、英レボリュート、暗号資産取引プラットフォーム「Revolut X」をEU30カ国に拡大、テザー、幅広い資産のトークン化プラットフォーム「Hadron by Tether」提供開始、コインベースがユートピアラボ買収、「Coinbase Wallet」のオンチェーン決済機能拡充へ、イーサL2「リネア」、ガバナンス分散化に向け非営利団体を設立、LINEA発行へ、イーサリアム研究者、コンセンサス層の再設計で「Beam Chain」提案

広告