独通信事業者ドイツテレコム子会社、余剰エネルギー活用のBTCマイニングをテスト

Telekom MMSが余剰エネルギー活用のBTCマイニングをテスト

独通信事業者ドイツテレコム(Deutsche Telekom)が、余剰エネルギーを活用したビットコイン(Bitcoin)マイニングインフラの試験プロジェクトを開始したと11月4日発表した。

この試験プロジェクトは、ドイツテレコムの子会社テレコムMMS(Telekom MMS)が、ドイツ最古の銀行であるバンカウスメッツラー(Bankhaus Metzler)と共同で取り組むとのこと。米国やフィンランドなどでは、余剰エネルギーをビットコインのマイニングに活用する手法が既に成功している為、今回のプロジェクトでは、ドイツでもその有効性を検証することが目的だという。

発表によると、再生可能エネルギー源からの電力生産が増加する中で、エネルギーグリッドを安定化させる為の調整電力の需要が現在高まっているとのこと。特に、太陽光発電や風力発電によって生じる余剰エネルギーは、天候に大きく左右され不規則に発生する為、効果的な活用方法が課題となっているという。

そこで両社は、ビットコインマイニングにおける再生可能エネルギー活用の有効性などについて、実際の現場データを収集していくとのこと。さらにプロジェクトで得られたデータをもとに、次の段階のプロジェクト計画も行うとのことだ。

なお、テレコムMMSによるビットコインマイニング事業への参入計画は、同社のWeb3インフラストラクチャ及びソリューション責任者あるディルク・ローダー(Dirk Röder)氏が今年6月に明らかにしている。

またテレコムMMSはブロックチェーンのバリデータノード運営も行っている。同社がバリデータ運営をしているブロックチェーンは、ポリゴン(Polygon)、アルファゼロ(Aleph Zero)、エネルギーウェブ(Energy Web)、キュー(Q)、フロー(Flow)、セロ(Celo)、チェーンリンク(Chainlink)、ポルカドット(Polkadot)、イーサリアム(Ethereum)だ。

参考:ドイツテレコム
画像:PIXTA

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この記事の著者・インタビューイ

一本寿和

「あたらしい経済」編集部 記事のバナーデザインを主に担当する他、ニュースも執筆。 「あたらしい経済」で学んだことを活かし、ブロックチェーン・NFT領域のバーチャルファッションを手がけるブランド「JAPAN JACKET」を2021年10月より共同創業。

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