オンチェーン分析「Arkham」がソラナ対応

ArkhamがSolanaに対応

オンチェーン情報の追跡プラットフォーム「アーカム(Arkham)」が新たにソラナ(Solana)対応した。このことは「アーカム」の公式Xアカウントより10月26日発表された。

これによりソラナユーザーは、「アーカム」の全機能が利用可能になったとのこと。具体的な利用用途としては、ソラナ上で大口取引や利益を出しているトレーダーのウォレットの可視化や、ソラナユーザーによる取引アラートをリアルタイムで受信、自身のオンチェーン取引のパフォーマンスを時系列で追跡、トップトレーダーと投資家のプロフィールの追跡が挙げられている。

さらにソラナユーザーは、「アーカム」のカスタムダッシュボードを通じて、トップミームコイントレーダーが保有する暗号資産(仮想通貨)銘柄の表示も可能とのこと。

「アーカム」は、独自構築されたデータベースインフラにより、ウォレットアドレスではなくエンティティ(組織名など)ベースで検索でき、誰でも簡単にオンチェーンデータの分析や、可視化が可能なプラットフォームだ。

同プラットフォームはソラナ(Solana)の他に、イーサリアム(Ethereum)、ポリゴン(Polygon)、BNBチェーン、アービトラム(Arbitrum)、OPメインネット(OP mainnet:旧オプティミズム)、アバランチ(Avalanch)、ビットコイン(Bitcoin)、トロン(Tron)、ベース(Base)、フレアネットワーク(Flare Network)、リネア(Linea)、マンタネットワーク(Manta Network)、ブラスト(Blast)といったブロックチェーンに対応している。

ちなみに「アーカム」を運営するアーカムインテリジェンス(Arkham Intelligence)は、個人投資家向けの暗号資産デリバティブ取引所を設立する計画を進めているようだ。取引所は11月に開始予定で、拠点をロンドンとニューヨークからドミニカ共和国プンタカナに移転し、自由貿易地域(free-trade zoneFTZ)ライセンスの取得を目指しているという。このライセンスによりドミニカ共和国にて税制優遇措置を受ける予定だ。

画像:PIXTA

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この記事の著者・インタビューイ

一本寿和

「あたらしい経済」編集部 記事のバナーデザインを主に担当する他、ニュースも執筆。 「あたらしい経済」で学んだことを活かし、ブロックチェーン・NFT領域のバーチャルファッションを手がけるブランド「JAPAN JACKET」を2021年10月より共同創業。

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ビットワイズ、「ソラナ現物ETF」を上場申請

米暗号資産(仮想通貨)運用会社ビットワイズ(Bitwise)が、ソラナ(Solana)を基盤とするETF(上場投資信託)の上場申請を、米国証券取引委員会(SEC)に提出したと11月21日発表した。なおこの申請は、株式取引所シーボーBZX取引所(Cboe BZX exchange)を通じて行われたとのこと。またビットワイズは発表上で同商品についてETP(上場取引型金融商品)と記載している