ビットコインステーキング「バビロン」、メインネット第1段階の稼働開始後にBTC取引手数料が急騰

バビロンの影響でBTC取引手数料が急騰

ビットコイン(BTC)ステーキングを可能にするプラットフォーム「バビロン(Babylon)」のメインネット第1段階が8月22日に稼働開始し、その影響でビットコインの取引手数料が急騰した。

「バビロン」メインネット第1段階では、BTC保有者がビットコイン上のセルフカストディ型ビットコインステーキングスクリプトを使用して、自身が保有するBTCを同プラットフォームでロックできる。これによりビットコインの取引手数料は一時約15,300円に達した。

またシステムのセキュリティを最大限に確保するため、ビットコインステーキングの初期上限は1,000BTC(約84.5億円)に設定されていたが、「バビロン」公式サイトによるとビットコインステーキングは既に1,000BTCに達しており、現在のステーカーは12,710人となっている。

ちなみに第1段階以降では、ステーキングされたBTCの暗号資産としての経済的セキュリティを提供するPoSネットワークが開始される予定とのことだ。

「バビロン」は、ビットコインをPoSブロックチェーンにステーキング資産として導入する方法を提供するビットコインステーキングプロトコル。スタンフォード大学のデビッド・ツェー教授とフィッシャー・ユー(Fisher Yu)博士によって2022年に設立された。

「バビロン」は今年5月に、7,000万ドル(約109.7億円)の資金調達ラウンドの完了を発表している。このラウンドはパラダイム(Paradigm)主導のもと、ブリッシュキャピタル(Bullish Capital)、ポリチェーンキャピタル(Polychain Capital)、ハッシュキーキャピタル(Hashkey Capital)、マントル(Mantle)、ギャラクシー(Galaxy)、ハックVC(Hack VC)、ビアBTCキャピタル(ViaBTC Capital)、アンバー(Amber)、HTXベンチャーズ(HTX Ventures)なども出資参加したとのことだ。

参考:バビロン
画像:iStocks/Myvector

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この記事の著者・インタビューイ

一本寿和

「あたらしい経済」編集部 記事のバナーデザインを主に担当する他、ニュースも執筆。 「あたらしい経済」で学んだことを活かし、ブロックチェーン・NFT領域のバーチャルファッションを手がけるブランド「JAPAN JACKET」を2021年10月より共同創業。