a16z crypto、ゼロ知識証明を用いたソリューション「Jolt」リリース

a16z cryptoがゼロ知識証明を用いたソリューション公開

米大手ベンチャーキャピタル「アンドリーセン・ホロウィッツ(Andreessen Horowitz:a16z)」のweb3関連投資部門a16z cryptoが、ゼロ知識証明(zkp:zero knowledge proof)を用いたソリューション「ジョルト(Jolt)」のリリースを4月9日発表した。

「ジョルト」では、証明者が指定されたコンピュータープログラムを正しく実行したことを証明できるSNARK(Succinct Non-interactive ARguments of Knowledge)技術「zkVM(ゼロ知識仮想マシン)」が基盤になっているという。

これによりクリプト(暗号資産・ブロックチェーンの総称)に関する深い知識が無くても、コンピュータプログラムを作成できる人であれば誰でもSNARKを使用できるとのこと。

発表によると基本的にSNARKは、計算を証明する上で膨大なリソースを消費している為、同技術を採用する際のコストが高額になるという課題があるという。仮に、計算の実行に1ドルかかる際、その計算が正しく実行されたことを証明する為にSNARKを採用したことで、何百万ドルも費用がかかる可能性があるとのこと。

しかし「ジョルト」で採用されている「zkVM」により、処理速度の高速化やセキュリティ向上に加え、開発者にとって拡張が容易で監査が簡単になっているとのこと。

a16zは昨年12月、2024年にクリプト業界に期待することの1つにSNARKをあげていた。

コストやネットワークのスケーラビリティの点で限界があった計算ワークロードを検証する戦略が、SNARKの技術によって解決する使えるものになってきている為、SNARKによる計算効率の向上により、社会的に大きな利益をもたらす多くのユースケースが生まれるとのこと。

関連ニュース

参考:a16z
images:iStocks/Ket4up

関連するキーワード

この記事の著者・インタビューイ

一本寿和

「あたらしい経済」編集部 記事のバナーデザインを主に担当する他、ニュースも執筆。 「あたらしい経済」で学んだことを活かし、ブロックチェーン・NFT領域のバーチャルファッションを手がけるブランド「JAPAN JACKET」を2021年10月より共同創業。

合わせて読みたい記事

【11/15話題】DMM CryptoのSeamoon Protocolが中止、FBIがポリマーケットCEO宅を捜索など(音声ニュース)

DMMのweb3事業「Seamoon Protocol」がプロジェクト中止、フランクリン・テンプルトン、「オンチェーン米国政府マネーファンド」をイーサリアムに展開、FBIが「ポリマーケット」CEO宅を家宅捜索、携帯電話や電子機器を押収、英レボリュート、暗号資産取引プラットフォーム「Revolut X」をEU30カ国に拡大、テザー、幅広い資産のトークン化プラットフォーム「Hadron by Tether」提供開始、コインベースがユートピアラボ買収、「Coinbase Wallet」のオンチェーン決済機能拡充へ、イーサL2「リネア」、ガバナンス分散化に向け非営利団体を設立、LINEA発行へ、イーサリアム研究者、コンセンサス層の再設計で「Beam Chain」提案

広告