ソラナのミームコイン「Bonk(BONK)」が英Revolutに上場へ、学習キャンペーン実施で約1.8億円のBONK配布の計画も

11.9%急騰も

英フィンテック企業レボリュート(Revolut)が、ソラナネットワーク上に発行されているミームコイン「ボンク:Bonk(BONK)」を上場し、ユーザー向けに暗号資産(仮想通貨)に関する学習キャンペーンを実施する計画のようだ。各社が2月15日報じている。

BONKの背後にある分散型自律組織(DAO)の「Bonk DAO」の2月14日のメモには、BONKが「3,800万人以上のユーザーを持ち、銀行免許の下で運営され、50カ国以上で展開されているヨーロッパ最大級のフィンテック企業との提携を開始する」と記されている。また同パートナーシップでは「学んで稼ぐ(Learn and Earn)キャンペーン」を通じて、50万人の新規BONKユーザーを獲得することに焦点を当てるとのことだ。

また米コインデスク(CoinDesk)によれば、レボリュートはアプリを通じてBONKを知ったユーザーへの報酬として、一部のユーザーにBONKを配布する予定だという。

また関係者の話によれば、暗号資産BONKを管理するBONK統治評議会で採決されている提案では、学習キャンペーン用に930億BONKトークン(約120万ドル相当:約1.8億円)が自動的に計上される計画だという。

なお記事執筆時点(2024年2月15日13:10)で、同提案への投票は反対票無しで終了しており、提案は可決されている。

ちなみに記事執筆時点のBONKの価格は約0.00001407ドル(約0.0021円)。24時間で11.9%上昇している。なお時価総額は約8.5億ドル(約1277億円)だ。(コインゲッコー調べ)

関連ニュース

参考:BONK DAOCoinDesk
images:iStocks/NejauPhoto

関連するキーワード

この記事の著者・インタビューイ

髙橋知里

「あたらしい経済」編集部 記者・編集者

合わせて読みたい記事

【11/15話題】DMM CryptoのSeamoon Protocolが中止、FBIがポリマーケットCEO宅を捜索など(音声ニュース)

DMMのweb3事業「Seamoon Protocol」がプロジェクト中止、フランクリン・テンプルトン、「オンチェーン米国政府マネーファンド」をイーサリアムに展開、FBIが「ポリマーケット」CEO宅を家宅捜索、携帯電話や電子機器を押収、英レボリュート、暗号資産取引プラットフォーム「Revolut X」をEU30カ国に拡大、テザー、幅広い資産のトークン化プラットフォーム「Hadron by Tether」提供開始、コインベースがユートピアラボ買収、「Coinbase Wallet」のオンチェーン決済機能拡充へ、イーサL2「リネア」、ガバナンス分散化に向け非営利団体を設立、LINEA発行へ、イーサリアム研究者、コンセンサス層の再設計で「Beam Chain」提案

広告