アスター上で分散型金融の連合「DeCartel」結成、Starlay「LAY」トークンセールでマルチエアドロップも

アスター上で分散型金融プロジェクトが「DeCartel」結成

日本発のブロックチェーン・アスターネットワーク(Astar Network)上の複数のDeFi(分散型金融)プロジェクトが、「ディカルテル(DeCartel)」という新しいアライアンスを結成したことが分かった。

この「ディカルテル」には、アスター上のレンディングプラットフォームであるスターレイファイナンス(Starlay Finance)、分散型取引所(DEX)のアーススワップ(ArthSwap)、ステーブルコインスワップのカグラファイナンス(Kagla Finance)、イールドブースターのミューファイナンス(Muuu Finance)の4つのプロジェクトが加盟。

現状ではアスターネットワーク上のTVL(Total Value Locked/預入された暗号資産総額)の約90%を占めるプロジェクトが連合を組んだ形となる。さらに今後も加盟するプロトコルは増える予定で、6月中の加盟を目標に現在開発中のdAppsもいくつかあるようだ。

「ディカルテル」は、それぞれのDeFiプロジェクトが不毛な競争をするのではなく、中長期的な成長を実現するために協力し、アスターネットワークのさらなる成長に貢献するために結成されたと発表されている。

また「ディカルテル」では今後ユーザーが安定した収益を簡潔かつ安全に享受できるように、様々な施策を行っていくと発表している。そのうちの1つがマルチエアドロップ(Mutual Airdrop)だ。

発表によるとマルチエアドロップとは、ユーザーがスターレイの「LAY」やアーススワップ「ARSW」などの「ディカルテル」に加盟しているプロジェクトのトークンを保有している場合、他の「ディカルテル」加盟プロジェクトのトークンが不定期で配布されるというサービスとのこと。なおその際ユーザーに配布されるトークン量は、ユーザーが保有しているトークンの量に依存するとのこと。今後一度だけではなく、マルチエアドロップは不定期に何度も実施されるサービスだという。

スターレイ、「LAY」トークンセール購入者にマルチエアドロップ

そして5月7日、マルチエアドロップのイベントが発表された。スターレイが5月13日20:00〜5月15日20:00の間に実施する2回目のトークンセールにおいて、スターレイの「LAY」購入者は、「LAY」の購入量に応じて「ディカルテル」加盟の全てのプロジェクトのトークンがエアドロップされるようだ。

なお具体的なエアドロップのトークン数など、その基準については現在は発表されていない。

なおスターレイの4月28日に実施されたアーススワップ上のIDO、1回目トークンセールでは約1億円がわずか5分で完売したとのことだ。今回の13日からスターレイのマルチエアドロップの対象となる2回目トークンセールは販売額に上限がなく、オークション方式と呼ばれるトークンセール方式が採用される予定だ。

アスターネットワークとは

アスターネットワーク(Astar Network)は、異なるブロックチェーンの相互接続(インターオペラビリティ)を目指すプロジェクトであるポルカドットのパラチェーンとして昨年12月に接続し、1月17日にメインネットローンチしたブロックチェーンだ。アスターネットワークを開発するステイクテクノロジーは、日本人起業家の渡辺創太氏がCEOを務めるシンガポール拠点企業だ。

アスターネットワークのトークン「アスター(ASTR)」は現在、暗号資産(仮想通貨)取引所のフォビグローバル(Huobi Global)、OKEx(オーケーイーエックス)、Gate.io(ゲート)、クラーケングローバル(Kraken Global)、クーコイン(KuCoin)、バイナンス(Binance)、クリプトドットコム(Crypto.com)などで取り扱われている。

 

Image:iStock/scyther5

この記事の著者・インタビューイ

設楽悠介

「あたらしい経済」編集長/幻冬舎コンテンツビジネス局局長 幻冬舎でブロックチェーン/暗号資産専門メディア「あたらしい経済」を創刊。同社コンテンツビジネス局で電子書籍事業や新規事業を担当。幻冬舎コミックスの取締役兼務。「Fukuoka Blockchain Alliance」ボードメンバー。福岡県飯塚市新産業創出産学官連携協議会委員。ポッドキャスターとして、Amazon Audible original番組「みんなのメンタールーム」や、SpotifyやAppleにてweb3専門番組「EXODUS」や「あたらしい経済ニュース、ビジネス系番組「二番経営」等を配信中。著書『畳み人という選択』(プレジデント社)。