クラーケンジャパンの取引ペアが53に、「Any to Any」導入で

クラーケンジャパンの取引ペアが53に

暗号資産（仮想通貨）取引所クラーケン・ジャパン（Kraken Japan）で取引が可能な取引ペア数が、53ペアになったことが1月19日分かった。

「Any to Any」と呼ばれる機能の導入により、同取引所が取り扱う暗号資産8銘柄と法定通貨3銘柄の全ての組み合わせで取引が可能になったとのことだ。

発表によると今後、取扱い暗号資産が増えるたびに、その暗号資産は他の全ての暗号資産と法定通貨に対して取引可能になるという。

同取引所では現在ビットコイン（BTC）、イーサリアム（ETH）、リップル（XRP）、ライトコイン（LTC）、ビットコインキャッシュ（BCH）と1月12日より取り扱い開始したオーエムジー（OMG）、ベーシックアテンショントークン（BAT）、チェーンリンク（LINK）の合計8銘柄の取引が可能。

また昨年10月よりユーロ（EUR）、米ドル（USD）を通貨ペアに追加しており、その際に日本円（JPY）を含めた法定通貨どうしの交換も可能にしている。

なお現状53ペアで取引が出来るのは販売所サービスのみで、取引所ではビットコイン（BTC）、イーサリアム（ETH）、ユーロ（EUR）、米ドル（USD）、日本円（JPY）建てのみとなっているとのこと。

この記事の著者・インタビューイ

大津賀新也

「あたらしい経済」編集部記者・編集者ブロックチェーンに興味を持ったことから、業界未経験ながらも全くの異業種から幻冬舎へ2019年より転職。あたらしい経済編集部では記事執筆の他、音声収録・写真撮影も担当。

合わせて読みたい記事

【11/22話題】SECゲンスラー委員長が退任へ、金融庁が暗号資産・ステーブルコイン仲介業の新設検討など（音声ニュース）

米SECゲンスラー委員長が来年1月に退任へ、功績評価の一方で反発や批判も、金融庁、暗号資産・ステーブルコイン仲介業の新設検討＝報道、国民・玉木代表が税制改正要望を与党に提出、暗号資産への申告分離課税導入など提案、米裁判所、SECの「ディーラー」定義めぐる訴訟で関連規則を破棄するよう命じる、リミックスポイントが5億円でBTC・DOGE・XRP購入、投資総額30億円に、マスターカードとJPモルガン、ブロックチェーン決済ソリューションを連携、コインベースが「WBTC」取扱い廃止へ、背景にジャスティン・サンの影響か、2019年のアップビットのハッキングは北朝鮮ハッカー関与か、韓国警察が特定、米ドルステーブルコイン「FDUSD」、スイに対応開始、Injective、オンチェーンAIエージェントSDK「iAgent」リリース

あたらしい経済編集部

Suiネットワークがバグが原因で約2時間停止、現在は復旧済み

レイヤー1ブロックチェーン「Sui（スイ）」のメインネットネットワークが、バグにより11月21日に約2時間にわたり完全停止した

田村聖次

ニュース

ビットワイズ、「ソラナ現物ETF」を上場申請

米暗号資産（仮想通貨）運用会社ビットワイズ（Bitwise）が、ソラナ（Solana）を基盤とするETF（上場投資信託）の上場申請を、米国証券取引委員会（SEC）に提出したと11月21日発表した。なおこの申請は、株式取引所シーボーBZX取引所（Cboe BZX exchange）を通じて行われたとのこと。またビットワイズは発表上で同商品についてETP（上場取引型金融商品）と記載している

一本寿和

ニュース

最新の記事をさらに見る >

クラーケンジャパンの取引ペアが53に、「Any to Any」導入で